ドローンのことなら秋田県秋田市のリバーテクノデザイン

今までにない新しい視点から迫力ある映像をお届けします

弊社では、ドローンという言葉が普及する以前からいち早く業務に取り入れ、災害復旧調査などに有効活用してきました。
豊富な操縦経験と撮影技術をもって画期的で有益な映像をお客様にお届けします。

サービス内容

空撮・映像制作サービス

ドローンを活用した測量・点検では従来の地上からの作業と比較し、人件費が大幅に削減でき、安全に短時間で必要なデータを得られます。
i-constructionへの早期対応をサポートします。

可視カメラと赤外線カメラを使って、外的損傷と機械異常を正確に点検します。
ドローンによる点検は従来の人的な点検の1/10以下の費用でホットスポットの検出が可能になります。

人が検査することが困難な高所はドローンによる点検が有効です。
気圧センサーにより損傷箇所の位置が正確に特定できます。
なお、衝突回避センサーによって設備への接触を回避することができます。

開発事業のプレゼンテーションや、宅地分譲地の広告、その他販売物件を上空からの映像で強烈にアピールができます。
ソーラーパネルを設置した物件や、デザイン性の高いデザイナーズハウスなどのアピールに大変有効です。

ゴルフ場のPRには鳥の目線で追うドローン空撮が最適です。
クラブハウスやWEBで映像を公開することで、利用者の戦略的プレーを可能にし、リピートを確保します。
自治体の観光施設や風景地をダイナミックに撮影して、観光客の積極的な誘致につなげます。

挙式される方々の結婚式や前撮りに向ける要望は年々多様化し、また独創性が強いものになりつつあります。
ドローンによる空撮映像で魅せる映像を提供し、お客様の満足度向上につなげます。

サービスの特長

リバーテクノデザインの空撮の特長

弊社代表はドローン操縦技術を第三者によって評価・証明された専任パイロットです。

★DJIスペシャリスト技能試験
★無人航空従事者試験(ドローン検定)一級
★UAV(ドローン)競技会２年連続入賞
★UAV官民協力事業者に指名（国土交通省東北地方整備局と締結）
　随意契約による空撮実績あり

安定飛行が困難な場所やGPSが機能しない屋内でも正確に操縦可能です。

建設業（建築・土木）の空撮は、航空測量に通じた測量士が対応しないと撮影後のトラブルになりがちです。
弊社では測量士がお客様のご指示やご要望に的確に対応することが可能です。
映像演出を理解したブライダルカメラマンのカメラワークは、GPSで飛ばすだけの操縦者とは一線を画します。クオリティの高い映像をお客様にご提供いたします。

ドローンの飛行にあたり、独自の運航基準と飛行マニュアルを作成し、空撮従事者に徹底しています。あえて厳しい運航基準を自社に課すことによって空撮の安全性を高めています。その厳密さと徹底ぶりは他社から驚かれるほどです。

国土交通大臣から無人航空機飛行に係る許可・承認を得ています。
人口密集地区、機体が目視不可の環境、物件から30ｍ以内の飛行など、法律上制限のかかる飛行が通年して可能ですので、急ぎの案件に迅速対応可能です。

ドローンの点検調整を細部まで徹底し、蓄積された技術が弊社にはあります。
整備点検は自作技術につながり、ヘキサコプターを自社製作するに至りました。
機体に細心の注意を払い、責任を持って飛行させています。

3Dデータの生成、オルソモザイク写真の生成、3DモデルのVR表示など、様々な画像解析をワンストップで実現します。
映像制作においても撮影から動画編集まで一貫して行えるため、低価格でクオリティの高い映像をご提供できます。

安全対策について

フライト経験豊富なパイロットでも突然の天候の変化等による風の影響や電波状況等、予期せぬアクシデントに陥る可能性があり、予想外の事故が発生する可能性をゼロにすることは出来ません。
そのことから弊社では万が一の備えとして対人対物賠償責任保険に加入しています。
2017年現在、飛行事故件数はゼロで上記保険の適用はしておりません。

リバーテクノデザインでは折角ご相談いただいた空撮案件をお断りする場合があります。 その理由は安全を第一に考えているからです。
また、「事前の現地踏査(ロケハン)なしで当日いきなり撮影して欲しい」…このようなご依頼もお断りしています。弊社ではロケハンは必須とさせて頂いています。
より安全な飛行を目指し、基本的な飛行条件を順守することはもちろんのこと、運航基準と飛行マニュアルを徹底し、お客様にご迷惑をかけないよう心掛けています。
そのためにお客様にも注意事項をご確認いただき、空撮サービス申込書に記入いただいております。お手数をおかけしますが、安全性向上のために必要なこととご理解いただければ幸いです。

航空法に定められた飛行禁止空域のうち、人口密集地区では許可なくしては飛行ができません。また、機体が目視できない環境や、人または物件から30ｍ以内の飛行は承認を得ないと飛行させることができないことが航空法で定められています。
弊社では日本全国で年間包括許可・承認を頂いていますので、以上のような飛行が問題なく可能です。
昨今、国土交通省では飛行許可・承認にあたり飛行経験と実質飛行時間を重要視し、飛行時間が短い申請者への許可・承認は難しくなってきています。

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